韓国で開催されたスカウト大会は終了したが、その後も色々な情報が出てきている。
ジャンボリー参加者は訓練兵ではない。自由奔放な青少年だ。不潔なトイレとシャワー室、排水されず虫だらけの泥沼、１０００人を超える熱中症患者、ぼったくり価格に怒った。それで「難民キャンプ」の実情をリアルタイムでスマートフォンに入れて全世界に知らせた。半導体、自動車、バッテリー、そして韓流で世界を魅了した一流国家コリアのイメージは墜落した。困難の中でもうまく終えたＫ－ＰＯＰ公演が慰めになっただけだ。
中央日報の記事では、こんな内容が書かれていたのだが、半導体、自動車、バッテリー、韓流で世界を魅了したということだが、そんなことはない。中国市場で売っただけで、今ではその中国市場でも売れなくなっている。理由は簡単だ。安いだけ。品質は二の次。一度買って、品質の悪さに次は買わない。これも、韓国旅行と同じ。リピーターがいない。
韓流も、一番コンテンツが売れているのは日本で、世界ではほとんど人気がない。それでも、日本のメディアは韓国が世界で人気みたいな報道をするので勘違いする。セマングムで行われたスカウト大会の酷さも日本のメディアでは全然報道しない。変な国だ。
韓国全羅北道セマングムでの「世界スカウトジャンボリー」が開幕当初混乱したことに関連し、全羅北道が「予算は組織委員会の指揮の下で大部分が執行される」として責任を中央政府に転嫁したが、全羅北道が直接執行するはずの事業の予算執行率が62％にすぎないことが15日までに分かった。主に上下水道などインフラ関連事業だった。関連予算が付いているにもかかわらず、適時に使うことができず、インフラが不十分なままとなり、それが運営の混乱につながった。
朝鮮日報の記事では、全羅北道がこのスカウト大会で執行するはずの予算の62％しか執行していないことが判明している。つまり、予算ですらまともに使うことも出来ていない。それでは、大会会場で問題が多発するのは目に見えている。まあ、この予算はポッケナイナイするつもりで残しておいたのだろう。
上水道26キロ、下水道31キロ、臨時下水処理施設3カ所、駐車場3カ所、避暑用の樹木トンネル7.4キロなどを設置するインフラ整備予算235億ウォンのうち執行されたのは148億ウォンだけだった。当初計画では21年12月に着工し、上下水道、駐車場は今年5月、内部排水路および追加排水施設（簡易ポンプ場）の設置は6月に工事が終了するはずだったが、完成は12月にずれ込む見込みだ。大会が終了後も工事が続くことになる。ジャンボリーの大集会場は、30億ウォンの予算のうち17億4900万ウォンだけが執行された。
不思議なのは、大会は終わったのに、完成が12月にずれ込むとして、大会が終わっても工事を続けるらしい。こんな湿地で今後もイベントが開催される可能性は皆無だろう。本当に意味がわからん。
先進国とか心理的G8とか、韓国では騒いでいるけど、中身はなにも変わっていない。近代史を見てもわかるように、清国の属国だった時には、日本が日清戦争に勝ち、朝鮮半島を清国から独立させた。その後、日本が併合したあとも、アメリカなどの連合軍が日本に勝って、日本から独立した。その後の、朝鮮戦争でも北朝鮮に攻め込まれ、釜山に追い込まれた韓国を連合国軍が助けて、今の38度線まで押し戻した。
まったく、自分たちの力では何もしていない。いつも、他人からの助けなどでしかできていない。このような歴史しかない国は、残念ながら、今後も自立することは無理だろう。
【時論】米国の艦艇・航空機、韓国で整備可能にするべき（１） | Joongang Ilbo | 中央日報
【時論】米国の艦艇・航空機、韓国で整備可能にするべき（２） | Joongang Ilbo | 中央日報
今後、米国国内法が改正されれば韓国で修理することが可能になるほか、長期修理による戦力空白の解消や予算節減にも寄与する。ＨＤ現代重工業はニュージーランドとフィリピンに戦闘艦１０余隻を輸出したり輸出を進行中であり、ハンファオーシャンはインドネシア・英国などに潜水艦と戦闘艦およそ１０隻を輸出した。両社は輸出艦艇に対してＭＲＯ（メンテナンス、修理、オーバーホール）まで拡張して推進中だ。米国側が望めば新型艦艇建造も可能な力量を備えているという評価を受ける。
アメリカの軍用艦などを法律が改正されれば韓国内で整備が可能という記事。
在韓米軍の航空機のＭＲＯ問題も改善する必要がある。韓国企業は昨年まで航空機９７００機の整備実績を保有する。インドネシア・タイ・フィリピン空軍を対象にＭＲＯ任務も遂行している。在韓米軍の戦闘機とヘリコプターの機体整備もすでに大韓航空が遂行中だが、米軍は能力を高く評価しているという。
こうした韓国企業の能力を考慮し、米国本土で遂行している在韓米軍の戦闘機・ヘリコプターに対するＭＲＯも韓国でできるよう制度を改善する必要がある。在韓米軍の戦闘機・ヘリコプターは約２００機だが、毎年約３０機のエンジンのＭＲＯ所要が発生している。しかし米国関連法の制約で韓国で整備することはできない。
いつもの自画自賛だが、本当に米国が韓国の能力を高く評価しているなら、F-35の整備拠点も韓国に作るはずだろう。それが、日本になっている時点で何を語っているか。そもそも、揚陸艦に載せるヘリコプターに防塩処理ができずに開発失敗したり、整備不良でF-16が墜落する韓国で、整備を任せたいなんて思う人がいるだろうか？
米国の法律が改正され、アメリカ国外では整備が可能になれば、真っ先に整備拠点になるのは、日本だろう。日本の横須賀では、普通にアメリカ海軍の空母がメンテナンスを行っている。横須賀は、米国外では唯一の第7艦隊の母港であり、司令部がある。日本にとっては、本当は良いことではないのだが。
残念ながら、韓国で整備するくらいなら、日本での整備を希望するだろう。
